「Macを使っていれば安全」——そう信じているIT担当者や経営者は、今すぐその認識を改めてください。断言します。macOSはもはや「安全なOS」ではありません。

2024年から2025年にかけて、macOSデバイスへの情報窃取型マルウェア（インフォスティーラー）の感染件数が実に7000％増加したというデータが報告されています。1000件未満だった感染数が、わずか1年で約7万件を超えたというのです。この数字を聞いて「他人事」と感じるとしたら、それこそが最大のリスクです。

ところで、なぜMacがこれほどまでに狙われるようになったのでしょうか？ 一つの大きな要因は「生成AIの普及」です。これ、本当に重要です。AIが脆弱性を自動的に発見するツールとして機能し始めており、攻撃者はAIを使って企業のシステムの弱点を素早く特定できるようになってきています。

インフォスティーラーとは何か

インフォスティーラー（情報窃取型マルウェア）は、感染したコンピューターからIDやパスワード、クレジットカード情報、ブラウザのCookieなどを盗み出す悪意あるソフトウェアです。ランサムウェアのように「データを人質にして金を要求する」のではなく、静かに・気づかれないうちに認証情報を持ち去っていくのが特徴です。

2025年の最新レポートでは、このインフォスティーラーを通じて28億件もの認証情報が流出したと報告されています。28億件——地球の人口の約35%に相当する規模です。あなたのパスワードが、すでにどこかのダークウェブで売買されているかもしれない。そう考えると、ちょっとゾッとしますよね？

ランサムウェア被害も45%増、止まらない脅威

情報窃取だけではありません。2025年のサイバー犯罪分析レポートによると、ランサムウェアの被害数も前年度比45%増加しています。ランサムウェアとは、データを暗号化して使用不能にし、復旧と引き換えに身代金を要求するマルウェアです。

主な侵入経路は、VPNの脆弱性、リモートデスクトップの脆弱性、メールの添付ファイルなど。そして最終的には企業・組織の業務を完全停止に追い込みます。私自身、もし会社のパソコンが動かなくなったら——お客様への連絡も、日々の業務も、すべてが止まってしまいます。これは決して大企業だけの話ではないですよね？

余談ですが、私がこの話題を取り上げたのは、生成AIと認証リスクの関係が今まさに変化点を迎えていると感じているからです。

AnthropicのClaude（クロード）などの最新生成AIは、ソフトウェアの脆弱性を発見する能力を持つツールとして機能し始めています。本来これはサービス提供者が自社システムの盲点をなくすための素晴らしいツールです。しかし裏を返せば、ハッカーが企業のシステムの弱点を素早く特定するためにも使えるということです。

AIによる自動脆弱性スキャンの脅威

AIを活用した自動脆弱性スキャンツールが出てくると、攻撃者はより少ない労力でより多くの標的を調査できるようになります。これまで人間のハッカーが何時間もかけて行っていた侵入テストを、AIが数分で完了させる——そんな時代が実際にやってきています。

これ、本当に重要です。業務効率化のためにAI活用を進めているIT企業や大手製造業であっても、その同じAI技術が敵にも使われているという現実を、しっかり直視しなければなりません。DX推進を進める企業こそ、デジタル変革の「影の部分」にも目を向けてほしいのです。

リスキリングの視点から見たセキュリティ意識

人材育成の観点からも、このテーマは非常に重要です。テクノロジーが進化すればするほど、人間側の「セキュリティリテラシー」が問われます。どんなに堅牢なシステムを構築しても、社員一人ひとりがパスワード管理を適切に行わなければ意味がありません。

リスキリングというと「AIの使い方を学ぶ」というイメージが強いですが、実は「AIによる攻撃からどう身を守るか」も、これからの時代に必要なデジタルリテラシーの一つです。DX推進の文脈で人材育成を考える際には、セキュリティ教育も必ずセットで考えてほしいと思います。

では、具体的にどうすればいいのか。業務効率化と両立できる現実的な対策をお伝えします。

1. バックアップの徹底

最も基本的で、最も効果的な対策です。ランサムウェアに感染してもデータのバックアップがあれば、空のパソコンに復旧してすぐに業務を再開できます。

バックアップは「3-2-1ルール」が推奨されています。データのコピーを3つ作り、2つの異なる媒体に保存し、1つをオフサイト（クラウドや別の場所）に置くというものです。特に重要なのは、バックアップを本番環境とは切り離しておくこと。ランサムウェアはネットワーク経由でバックアップまで暗号化してくることがあるからです。

2. 多要素認証（MFA）の導入

パスワードだけに頼るのは今の時代、あまりに危険です。二要素認証（2FA）や多要素認証（MFA）を全社的に導入してください。パスワードが漏洩しても、第二の認証ステップがあれば不正ログインを防げます。

生体認証（指紋・顔認証）も有効な手段です。パスワードは盗まれても、生体情報は盗まれにくい——完璧ではありませんが、防御の層を増やすことで攻撃者のコストを上げることができます。

3. パスワードマネージャーの活用

「全サービスに同じパスワードを使い回す」——これが最も危険な行為の一つです。一度ひとつのサービスで漏洩すれば、全てのアカウントが危険にさらされます。

パスワードマネージャーを使えば、複雑で長いパスワードをサービスごとに自動生成・管理できます。記憶する必要があるのはマスターパスワード一つだけ。データ活用の業務効率化と同時に、セキュリティも向上するという一石二鳥のツールです。

4. OSとソフトウェアの最新化

脆弱性は常に発見され、常にアップデートで修正されています。「アップデートを後回しにする」習慣は今すぐやめましょう。macOSでもWindowsでも、OSのアップデートは最優先で実施してください。

特にVPNのファームウェアやリモートデスクトップ関連のソフトウェアは、攻撃者が真っ先に狙う箇所です。IT部門がある企業では、脆弱性管理（パッチ管理）の体制を整えることが急務です。

DX推進・デジタル変革の文脈では「データ活用」が強調されます。しかし、データを活用するためにはまず「データを守る」という土台が必要です。

AGIやASIといった超知性AI技術が実用化に近づくにつれ、企業のデータはさらに価値を増すと同時に、攻撃者にとっての標的としての魅力も高まります。データ活用とセキュリティは「どちらか」ではなく「両方」取り組む必要があるのです。

マインドシフトが必要なのは、「セキュリティはコストだ」という考え方を「セキュリティはDX推進の基盤だ」という認識に変えることです。セキュリティへの投資は、ビジネスの継続性を守り、お客様との信頼関係を維持するための必要不可欠な経営判断です。ここを変えないことには、いくらAI活用を進めても砂上の楼閣になってしまいます。

ここまで読んでくださったあなたは、おそらく「うちの会社のセキュリティ、本当に大丈夫かな？」と感じているのではないでしょうか。そう感じたら、それは正しい直感です。今すぐ動きましょう。

一つ目は、全社員へのセキュリティ意識調査の実施です。「パスワードを使い回していますか？」「フィッシングメールを見分ける自信がありますか？」こうした設問でアンケートを取ることで、自社のリスク箇所が可視化できます。人材育成の出発点はまず「現状把握」からです。

二つ目は、IT部門との定期的なセキュリティ勉強会の設定です。月1回、30分でも構いません。最新の脅威トレンドを共有する場を設けることで、社員のセキュリティリテラシーが継続的に向上します。リスキリングは一度の研修ではなく、継続的な学習の積み重ねで実現します。

三つ目は、パスワードマネージャーの全社導入の検討です。ツールを入れるだけでなく、「なぜ必要か」を丁寧に説明することで、社員の自発的なマインドチェンジが生まれます。業務効率化とセキュリティ強化を同時に実現できる、費用対効果の高い投資です。

macOSの7000%感染増、28億件の認証情報流出——これらの数字は決して対岸の火事ではありません。今この瞬間も、あなたの会社のシステムや社員のパソコンが、AIを使った攻撃者のスキャン対象になっているかもしれないのです。DX推進を進める企業ほど、デジタル資産が増え、攻撃の標的になりやすいという現実を直視してください。

「うちはMacだから安全」「うちは中小企業だから狙われない」——そういったマインドチェンジが最初の一歩です。セキュリティの脅威はOS問わず、企業規模問わず、あらゆる組織に迫ってきています。まずは自社のパスワード管理ポリシーとバックアップ体制を見直すことから始めてみてください。小さな一歩が、大きな被害を防ぐことにつながります。

これからの時代、AI活用と並行してセキュリティリテラシーを高めることが、真のDX推進人材に求められる素養です。社員一人ひとりがサイバーリスクを自分事として捉え、適切な行動を取れるよう、人材育成・リスキリングのプログラムにセキュリティ教育を組み込んでいただくことを強くお勧めします。

近森満（ちかもり みつる） 株式会社サートプロ 代表取締役CEO ／ DXコンサルタント／IT人材育成／検定事業化 IT技術者の教育支援と人材育成を専門とする事業化コンサルタントとして、2006年に株式会社サートプロを創業し、IoT検定・＋DX認定・アジャイル検定などの資格制度を創出。独自の技術者向け教育研修の開発に定評があり、実践的なスキル向上を支援。経済産業省DX推進ラボおよびIoT推進ラボのメンターとして自治体や中小企業のDX推進を支援。近年は超知性ASIスキル可視化にも取り組み、次世代技術の普及に注力している。 ■所属・役職 ・IoT検定制度委員会 事務局長（IoT検定、＋DX認定、超知性ASI検定） ・一般社団法人 IT職業能力支援機構 理事長（Android資格） ・電気・電子系技術者育成協議会 副理事長（E検定） ・組込みソフトウェア管理者技術者育成研究会 メンバー（組込み） ・ET教育フォーラム合同会社 代表（コンテンツ制作） ・経済産業省 地方版IoT推進ラボ ビジネス創出事業メンター（IoT支援） ・経済産業省 地域DX推進ラボ ビジネス創出事業メンター（DX支援） ・デジタル庁 デジタル推進委員（デジタル化支援） ・DX事業共同組合 設立理事（DX推進） ・一般社団法人日本サステナブルビジネス機構 幹事（SDGs認証） ・“一億総活躍社会を実現する”共生日本協議会 理事（DEI支援） ・アジャイル開発技術者検定試験コンソーシアム 事務局長（Agile検定） ・一般社団法人国際サイバーセキュリティ協会 事務局長（IACS認定）

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