今回の音声では、リアル研修、eラーニング、動画学習、そしてマイクロ学習について話しました。どれが正解なのか、という聞き方をされることがあります。結論から言うと、私はその問い自体を少し変えたほうがよいと思っています。正解は一つではありません。学ぶ内容、受講者の状態、会社が求める成果、そして学習後にどんな行動を起こしてほしいのかによって、選ぶべき形は変わります。

たとえば、基礎知識を広く共有するだけなら動画学習はとても便利です。忙しい人でも、移動中や空き時間に見返せます。反対に、マイコン、センサー、ブレッドボード、IoT機器のように手を動かすテーマでは、画面を見て「わかったつもり」になるだけでは危ないのです。部品を挿して、配線を間違えて、電源を入れて、なぜ動かないのかを考える。この面倒くさい時間に、実は学びの芯があります。

DX推進やデジタル人材育成でも同じです。ツールの説明を聞くだけなら動画で足ります。しかし、現場の課題を持ち寄り、生成AIやAIエージェントをどう業務に入れるかを考える場では、対話と演習が必要になります。研修講座・eラーニングは、形式の優劣ではなく、目的に対する設計の良し悪しで見るべきです。

動画学習には大きな価値があります。時間や場所に縛られず、自分のペースで繰り返せる。これは本当に強いです。特に、専門用語の確認、操作手順の復習、制度やルールの説明には向いています。人材育成・教育支援の現場でも、動画やeラーニングをうまく使えば、研修前の予習や研修後の復習がしやすくなります。

ただし、一方通行の動画だけでは、実践力まで届きにくい場面があります。なぜなら、動画は受講者がどこでつまずいたのかを拾いにくいからです。本人も「なんとなく理解した」と思ってしまいます。ところが、いざ手を動かすと、環境構築で止まる、用語の意味を取り違える、エラーの原因が見えない。ここで初めて、理解と実践の距離が見えてきます。

これは生成AIの学習でも同じです。プロンプトの型を覚えるだけなら動画で十分かもしれません。しかし、実務で使うには、出力をどう評価するのか、ハルシネーションをどう見抜くのか、社内情報をどこまで入れてよいのか、上司や顧客にどう説明するのかまで考える必要があります。そこまで来ると、学習は単なる知識取得ではなく、マインドセットやマインドシフトの領域に入っていきます。

企業や自治体がリアル研修を希望する理由の一つに、受講者を日常業務から切り離せることがあります。半日、一日、二日間と研修に集中する。メール、チャット、電話、ちょっとした相談から離れて、目の前のテーマだけに向き合う。これは地味ですが、学習効果としてはかなり大きいです。

普段の仕事の中で学ぼうとすると、どうしても割り込みが入ります。動画を再生していても、通知が鳴る。資料を読んでいても、別の仕事を思い出す。気づけば学習は後回しになる。まあ、ありますよね。私自身も、これは何度も経験しています。だからこそ、あえて「缶詰」になる時間を作る価値があります。

リアル研修の場では、隣の人の質問が自分の学びになります。講師が受講者の表情を見て、少し説明を変えることもあります。ある人の失敗が、全員の気づきになることもあります。この空気感は、動画ではなかなか再現しにくいものです。学びはコンテンツだけでなく、場の設計でも変わります。

サートプロでIoTや組込み系の研修を行っていると、ブレッドボードに部品を挿し、配線し、センサーを動かすような演習があります。紙の資料だけ見れば、手順はそれほど難しく見えません。ところが実際には、一本の線がずれているだけで動かない。プログラムは正しくても、電源の取り方が違う。センサーの向きが反対。そういうことが起こります。

この時、講師がすぐに答えを言ってしまうと、受講者は直った理由を覚えません。少しだけ待ち、どこを確認すればよいのかを一緒に見る。隣の人が「自分も同じところで間違えました」と言う。すると、失敗が恥ずかしいものではなく、学習の素材になります。これはリアル研修の強さです。

デジタル人材の育成では、こうした小さな失敗体験を設計することが重要です。成功だけを見せる教材では、現場に戻った時に応用が利きません。失敗し、原因を探し、直す。その流れを体験して初めて、スキルセットは体に入ります。私はこの「動かない時間」を、研修の中でとても大切にしています。

2020年のコロナ禍では、企業研修の現場も大きく変わりました。新入社員研修を対面で実施できない。講師も会場も準備していたのに、延期やオンライン化を求められる。研修会社としては、なかなか厳しい状況でした。

ただ、サートプロは2019年から東京オリンピックを見据えてテレワークに取り組んでいました。代々木に事務所があり、交通や混雑を考えると、働き方を変える必要があると感じていたからです。結果的に、その準備がコロナ禍でのオンライン対応につながりました。オンライン会議、資料共有、遠隔での研修運営。最初から完璧だったわけではありませんが、先に少し動いていたことが助けになりました。

DX推進も、まさに同じです。必要になってから慌てるのでは遅いことがあります。生成AI、AIエージェント、Agentic AIのような新しい技術も、流行っているから導入するのではなく、いざという時に使えるよう、小さく試しておくことが大切です。マインドチェンジは、突然できるものではありません。日頃の小さな準備から始まります。

コロナ禍でオンライン研修に切り替えた時、最初に感じたのは「同じ資料を画面越しに話せばよいわけではない」ということでした。リアル研修なら、講師が部屋の空気を読み、受講者の表情を見て、理解度を感じ取れます。オンラインでは、それが弱くなります。画面の向こうで本当に手を動かしているのか、悩んでいるのか、ただ黙っているだけなのかが見えにくいのです。

そこで、休憩の取り方、問いかけの頻度、演習の粒度、チャットの使い方を変える必要がありました。長い説明を短く区切る。小さな課題を出す。質問しやすい空気を作る。こうした工夫を積み重ねることで、オンラインでも学びは成立します。ただし、リアルと同じ設計ではだめです。

これは、研修を動画化する時にも当てはまります。リアル研修をそのまま録画しても、良い教材になるとは限りません。動画には動画の設計があります。マイクロ学習にはマイクロ学習の設計があります。学び方が変わる時、教材も、講師の役割も、受講者の参加方法も変える必要があります。

最近は、マイクロ学習という考え方も重要になっています。短い時間で、一つのテーマを学ぶ。5分、10分、15分の単位で学びを積み上げる。忙しいビジネスパーソンにとって、この形式はとても現実的です。

ただし、マイクロ学習にも注意点があります。短い教材をたくさん並べるだけでは、全体像が見えなくなることがあります。学習者は一つひとつの知識を得ても、それをどう仕事に使えばよいのかがわからない。だから、マイクロ学習には、全体の地図が必要です。どの順番で学ぶのか、どこまで学べば何ができるようになるのか、学習後にどんな行動を取るのかを示す必要があります。

たとえば、DX推進担当者向けであれば、デジタル・トランスフォーメーションの全体像、データ活用、生成AI、セキュリティ、業務改善、AIエージェント活用を、小さな単元に分けることができます。そのうえで、最後に職場の課題へ落とし込む演習を置く。こうすると、短い学びが実務につながります。

生成AIが広がるこれからの時代、研修設計はさらに柔軟になると思います。動画で基礎を学び、マイクロ学習で復習し、リアル研修で演習し、AIエージェントで個別の質問に対応する。こうした組み合わせが、これからの人材育成・教育支援では重要になります。

ただし、AIに任せればすべて解決するわけではありません。AIは便利ですが、間違うこともあります。出力をそのまま信じるのではなく、人間が確認し、現場の文脈に合わせて判断する必要があります。ここで求められるのが、超知性リテラシーです。AGI（Artificial General Intelligence）やASI（Artificial Super Intelligence）の時代を見据えるなら、AIを使う技術だけでなく、AIとどう付き合うかというマインド・トランスフォーメーションが欠かせません。

そして、少し私らしい言い方をすると、デジタル3兄弟とマインド3姉妹を一緒に育てる必要があります。デジタル技術だけ学んでも、現場で使う気持ちがなければ広がりません。逆に、やる気だけあっても、最低限のデジタルスキルがなければ進みません。スキルチェンジ、キャリアパス、リスキリングをつなげて考えることが、企業の学びを本当に変えていきます。

リアル研修、eラーニング、動画学習、マイクロ学習。どれも使い方次第です。大切なのは、流行している形式を選ぶことではなく、学習者にどんな変化を起こしたいのかを明確にすることです。知識を届けたいのか。手を動かしてほしいのか。仲間と議論してほしいのか。現場で行動を変えてほしいのか。そこを決めると、形式の選び方も見えてきます。

技術人事や人材育成担当の方にとって、研修設計は採用後の成長を左右する大切な仕事です。エンジニアを上級に育てたい。AI時代に対応できるデジタル人材を育てたい。そう考えるなら、研修を単発イベントとして見るのではなく、継続的な学習体験として設計する必要があります。

「社員のDXマインドをどう高めるか？」、「実践的なITスキル教育が進まない」など、DX推進担当者の育成やIT教育研修でお悩みでしたら、ぜひ一度お聞かせください。初回無料の「DX推進人材教育プログラム」コンサルティングにご応募いただければ、あなたの組織の課題解決にお役に立てるはずです。DX推進人材教育プログラム

次回の記事も、どうぞお楽しみに！

近森満（ちかもり みつる） 株式会社サートプロ 代表取締役CEO ／ DXコンサルタント／IT人材育成／検定事業化 IT技術者の教育支援と人材育成を専門とする事業化コンサルタントとして、2006年に株式会社サートプロを創業し、IoT検定・+DX認定・アジャイル検定などの資格制度を創出。独自の技術者向け教育研修の開発に定評があり、実践的なスキル向上を支援。経済産業省DX推進ラボおよびIoT推進ラボのメンターとして自治体や中小企業のDX推進を支援。近年は超知性ASIスキル可視化にも取り組み、次世代技術の普及に注力している。

X (Twitter)

Facebook

YouTube

note