ところで、皆さんは「Design.md」や「skills.md」という言葉を聞いたことがありますか？

最近、生成AI界隈ではこの「なんとかドット MD（マークダウン）ファイル」が非常に注目されています。これ、本当に重要です。

MDとはMarkdown（マークダウン）という記述言語の拡張子です。人間が読みやすい形式でテキストを書けるフォーマットで、AIに対する「定義ファイル」として機能します。

HTMLのような複雑なタグを使わず、記号で文章の装飾や構造（見出し、リスト、リンクなど）を表現でき、メモ、技術ドキュメント、ブログ記事などで幅広く利用されています。

上記のように記述すると、WEB文章では見出し・リスト・太字・リンクといった構造が視覚的に表現されるようになります。

Design.mdとは何か？

例えば「Design.md」。これは、デザインの定義を書いておくファイルです。私の会社サートプロのケースで言えば、こんな感じで書きます。メインカラー、サブカラー、フォント、スライドのトーンなどを定義しておくと、AIにパワーポイントやホームページデザインを依頼しても「サートプロっぽい」アウトプットが出てくる。これがDesign.mdの魅力です。

CLAUDE.mdやskills.mdも同じ発想

「CLAUDE.md」は、Anthropic社が提供するAIコーディングツール Claude Code において、プロジェクト固有のルールや文脈を永続的に記憶させるための設定ファイル、指示書です。「私はこういう人間で、こういう仕事をしていて、こういうアウトプットが好きだ」という定義を書いておく。すると、どんな質問をしてもその定義に沿った回答が返ってくる。

つまり、AIを「自分色に染める」ツールが、ドットMD ファイルなんです。

なぜこれがDX推進に重要なのか

断言します。これからの業務効率化は、「いかにAIを自分・自社に最適化するか」にかかっています。

汎用的なAIをそのまま使うのではなく、自社のルール、自社のトーン、自社のデータをAIに定義させる。そのための「定義書」がドット MDファイルです。

これ、実はリスキリングの観点でも重要です。「AIにどう指示するか」を書ける人材が、これからのDX人材の核心になっていきます。

さて、ここからも今回の本題です。生成AI業界で今、静かな「規格戦争」が起きています。

MCPとは何か？

MCP（Model Context Protocol）は、2025年1月にアンソロピックが提唱したプロトコルです。

簡単に言うと、「どのAIモデルを使っても、自分の定義ファイルや設定を共通で渡せる仕組み」です。

ChatGPTでもGeminiでもClaudeでも、MCPに対応していれば、同じ定義ファイルを使って一貫したアウトプットが得られる。業務効率化の観点からも、DX推進の観点からも、非常に重要な仕組みです。

そこにGoogleがA2Aを投入してきた

MCPが浸透しかけてきたタイミングで、GoogleがA2A（Agent to Agent）という規格を発表しました。

A2Aは「AIエージェント同士が連携するプロトコル」で、しかもMCPを包含する形で設計されています。つまり、「MCPもA2Aの中で使えますよ」ということです。

ユーザーとしては「じゃあA2Aを使えばいいんじゃないか」となりますよね。後出しじゃんけんみたいで、ちょっとモヤっとしますけど（笑）。

これ、ビデオテープのVHSとベータの戦いと同じ構図

歴史は繰り返す、じゃないですが、この構図は昔のビデオテープ規格争いによく似ています。昭和世代の方は覚えているでしょう。VHSとベータ（ソニーが推進）という二つの規格が争った時代がありました。最終的にはVHSが勝ち残りましたが、その過程では業界全体が二分され、ユーザーが翻弄されました。

今のMCPとA2Aも、同じ流れになる可能性があります。ただし、ここで重要なのは「どちらが勝つかを予測すること」ではありません。「どちらが来ても対応できる準備をしておくこと」が大切です。

DX推進担当者が取るべきスタンス

MCPとA2Aの規格争いに対して、私が企業のDX担当者にお勧めするスタンスは「どちらにも縛られない設計を」です。

特定のAIベンダーや規格に依存したシステムを作ってしまうと、規格が変わった瞬間に大きなコストが発生します。AI活用の設計段階から「ベンダーロックインを避ける」という視点を持ってほしいですね。

話を広げましょう。現在、生成AIのLLM（大規模言語モデル）は、ある意味「三国志」の様相を呈しています。

三大LLMの特徴

ChatGPT（OpenAI）は最も知名度が高く、ビジネス利用の入口として定着しています。Claude（Anthropic）はコーディング支援や長文処理に強みを持ちます。Gemini（Google）は検索連携やGoogleワークスペースとの統合が強みです。これら三大LLMに加えて、XのGrok、MetaのLlama、中国のDeepSeekなどが追随しています。

重要なのは「乗り換えの自由」を確保すること

ここで人材育成の観点から一つ言わせてください。「うちはChatGPTしか使わない」という方針は、リスクがあります。社員一人ひとりが「複数のAIを使いこなせる」リテラシーを持つこと。それがこれからのリスキリングの核心です。

さて、ここからが少し先の話です。でも、これが本当に面白い。

エッジAIとは何か？

「エッジAI」とは、クラウドではなく「末端のデバイス」でAIが動く仕組みです。スマートフォン、IoT機器、家電、自動車——これら「エッジ（端末）」にAIが搭載される時代が来ています。

現在の生成AIは、主にNVIDIAのGPUを搭載したデータセンターで動いています。でも、軽量な小さなLLMが登場し始めたことで、この構図が変わりつつあります。

GoogleのGemma4、ARMチップの台頭

GoogleのGemma4シリーズはスマートフォンでも動くほどコンパクトなLLMです。また、孫正義氏のSoftBankグループのARM（アーム）は超低消費電力チップを作っており、NVIDIAのGPUなしでもAIが動く世界が実現しつつあります。

洗濯機が「昨日より汚れが多かったので洗浄モードを強化しました」と教えてくれる。冷蔵庫が「今週の食材でこんな料理はどうでしょう」と提案してくれる——こんな未来が、もう目の前に来ているんです。

これがDX推進の「次のステージ」

エッジAIの普及は、DX推進の概念そのものを変えます。これまでのDXは「業務システムをクラウドに移行する」「データを分析する」といった内部効率化が中心でした。でも次のステージは「顧客に提供する製品・サービスにAIが搭載される」外向きの変革です。

これ、本当に重要です。断言します。

今後、AIが搭載されていない製品やサービスは、選ばれなくなる時代が来ます。ホームページにAIチャットボットがない企業、問い合わせ対応が人手のみの企業——こういった企業は、競合に対して明らかに見劣りする時代になります。

AIを「使う側」から「提供する側」へのマインドチェンジ

このマインドチェンジ、マインドシフトが最も難しく、最も大切です。「AIで業務が楽になりました」という段階から、「うちの製品にはこんなAI機能があります」という段階へ。これが企業として次のレベルです。

IT系の会社だけの話ではありません。製造業でも、サービス業でも、教育機関でも、この変化は起きてきます。「デジタル変革」という言葉の本当の意味が、ここにあります。

人材育成の観点から——「AI×自社業務」を語れる人材を

DX人材育成において、私がいつも強調するのは「AIの技術知識より、自社業務との接続を語れること」です。「自社の顧客対応にAIをどう使うか」「自社製品にどんなAI機能を搭載できるか」を具体的に語れる人材——これが本当のDX人材です。

リスキリングとは、新しい技術を詰め込むことではありません。自分の業務・業界の文脈でAIを語れるようになることです。

生成AIの世界は、本当に速い。Design.mdやskills.mdといった定義ファイル、MCPとA2Aの規格争い、エッジAIによる家電や街のインフラへの普及——これら全てが、ここ1〜2年で起きた変化です。

「ついていけない」と感じることもあるでしょう。ですが、全てをキャッチアップしようとしなくていいです。大事なのは「今の自分のビジネスに関係すること」に絞って深く知ること。それだけで、十分に先を行けます。

MCPとA2A、どちらが勝っても「自分定義のAIを使いこなす」という本質は変わりません。エッジAIが普及しても「顧客に価値を届ける」という仕事の本質は変わりません。変化の速さに流されず、本質を見極める目を持ち続けること——それが、AIの時代を生き抜くための最大の武器です。

ぜひ今日のこの記事を起点に、一歩踏み出してみてください。

近森満（ちかもり みつる） 株式会社サートプロ 代表取締役CEO ／ DXコンサルタント／IT人材育成／検定事業化 IT技術者の教育支援と人材育成を専門とする事業化コンサルタントとして、2006年に株式会社サートプロを創業し、IoT検定・＋DX認定・アジャイル検定などの資格制度を創出。独自の技術者向け教育研修の開発に定評があり、実践的なスキル向上を支援。経済産業省DX推進ラボおよびIoT推進ラボのメンターとして自治体や中小企業のDX推進を支援。近年は超知性ASIスキル可視化にも取り組み、次世代技術の普及に注力している。 ■所属・役職 ・IoT検定制度委員会 事務局長（IoT検定、＋DX認定、超知性ASI検定） ・一般社団法人 IT職業能力支援機構 理事長（Android資格） ・電気・電子系技術者育成協議会 副理事長（E検定） ・組込みソフトウェア管理者技術者育成研究会 メンバー（組込み） ・ET教育フォーラム合同会社 代表（コンテンツ制作） ・経済産業省 地方版IoT推進ラボ ビジネス創出事業メンター（IoT支援） ・経済産業省 地域DX推進ラボ ビジネス創出事業メンター（DX支援） ・デジタル庁 デジタル推進委員（デジタル化支援） ・DX事業共同組合 設立理事（DX推進） ・一般社団法人日本サステナブルビジネス機構 幹事（SDGs認証） ・“一億総活躍社会を実現する”共生日本協議会 理事（DEI支援） ・アジャイル開発技術者検定試験コンソーシアム 事務局長（Agile検定） ・一般社団法人国際サイバーセキュリティ協会 事務局長（IACS認定）

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