【記事概要】
SNSが「メッセージの力」を通じて、ビジネスと人の関係をどのように変えてきたのかを考えます。
三連休の静けさの中で、近森満はふと気づきました。メールよりも早く、気軽で、心の距離を縮めてくれるツール――それがメッセンジャーやLINEに代表される「SNSコミュニケーション」です。かつては形式的なメールに多くの時間を費やしていましたが、今では数秒のやり取りで意思を共有できます。スピード感が成果を左右するDX時代において、SNSの即時性はもはや便利なだけでなく、ビジネスの競争力を高める重要な武器になっています。
一方で、情報の流れが速くなる現代では、「リアルタイム性」と「整理・保存性」のバランスも求められます。近森は、緊急時にはメッセンジャー（Facebook）、本記録はGoogleドキュメントに残すという“デジタル実務の新しいルール”を提案します。
本記事では、SNSがもたらした「メッセージ革命」を通じて、仕事の現場と人間関係の両面からDX時代の新しいコミュニケーションの形を探ります。SNSが人と人をつなぎ、組織を動かす「幸せのレシピ」になる理由をお伝えします。
【著者情報】
こんにちは。IT・DX教育サービスの株式会社サートプロ、近森満です。
www.certpro.jp/blogs/dx_chikamori/
当社では「DX推進人材教育プログラム」として、初回無料のコンサルティングを提供しています。DX推進や人材育成のご相談をお待ちしております。
www.certpro.jp/dxconsulting/
メッセージ革命を起こしたSNSの力
三連休の中日、都内は人が少なく、街全体が静まり返っていました。そんな中で、私はふと「幸せとは何か」「人とのつながりとは何か」を考えていました。
特に最近強く感じているのは、メッセージングアプリがもたらした革命的な変化です。
Facebookメッセンジャー、LINE、Slack、Discordなど、さまざまなSNSが存在しますが、今や私たちのコミュニケーションの中心は、メールではなく「リアルタイムのやり取り」へと移行しています。
私自身の仕事の約8割はFacebookメッセンジャーで完結しています。
かつては「お世話になっております」で始まる形式的なメールに時間をかけていましたが、今は「了解しました」「すぐに対応します」で済むことが多くなりました。
DX（デジタル・トランスフォーメーション）が加速する現代では、スピードこそが価値を生み出す最大の資産です。
メール文化の限界とDX的発想の転換
メールはもともと「手紙のデジタル版」として発展してきました。宛名を入れ、署名を添える形式は丁寧ですが、スピードが重視される現代では、むしろ非効率なケースもあります。
形式を整えている間に他社が先に提案を出してしまう、そんなことも珍しくありません。
DXの本質は、単に「便利なツールを導入すること」ではなく、価値提供のスピードを変革することです。
その意味で、メッセンジャーの即時性はDXの実践的な象徴だと感じています。
緊急の案件や即日判断が求められる場面では、メッセージの方が圧倒的に効果的です。
「情報の流れを止めない」というDXマインドを持つことが、これからの時代に欠かせない考え方です。
事例：埼玉県ノーコード・ローコード推進プロジェクト
私は埼玉県の「ノーコード・ローコード推進事業」に講師の方々と運営支援として関わっています。
その現場で痛感するのは、ツールが進化しても、コミュニケーションの文化が古いままでは変革は進まないということです。
電話やFAXを中心にやり取りしている企業では、せっかく導入したシステムが十分に活用されないこともあります。
一方で、メッセンジャーでやり取りを進めると驚くほどスムーズです。
「この資料、修正できますか？」
「はい、すぐ対応します！」
このスピード感は、メールに比べて10倍以上です。DX推進の現場では、この“秒で動く”スピード感が成果を左右します。
SNSが変えた「働く人」の心理
SNSメッセージは、単なる連絡手段ではありません。
それは「心理的な距離を縮めるツール」でもあります。
メールでは「失礼のないように」と構えてしまいますが、SNSでは自然体のまま、素直な気持ちを伝えることができます。
取引先とのやり取りでも、「ありがとうございます！」「助かります！」という言葉が自然に交わされるようになりました。
形式よりも信頼でつながる――人間味のあるDXコミュニケーションがそこに生まれています。
DXに必要なのは「ツール」より「文化」
DXを成功させるために欠かせないのは、テクノロジーではなく「文化の変革」です。
「メール文化」「ハンコ文化」「会議文化」など、私たちが長年慣れ親しんできた仕組みを見直す必要があります。
SNSを活用することは、単なる効率化ではなく、働き方文化のアップデートです。
リアルタイム共有、双方向コミュニケーション、信頼関係の可視化。
DXとは、システム導入ではなく、人のマインドを変える挑戦なのです。
事例：SNSで生まれたスピード共創
私のパートナー企業の一つでは、すべてのやり取りをメッセンジャーで行っています。
「この企画どう思います？」
「いいですね！今週中に資料をつくります」
「ありがとうございます、15分だけZoomしましょう」
この数往復だけで企画が動きます。
スピードが信頼を生み、信頼が共創を生む。
これがSNS時代のDX的チーム連携です。
SNS拒否派の「壁」をどう越えるか
もちろん、SNSを使わない方もいらっしゃいます。
「メールでお願いします」「SNSは使いません」と言われることもあります。
理由を聞くと、「記録を残したい」「一元管理がしやすい」といったご意見です。
重要なのは、相手の考えを否定しないことです。
DXは、全員を同じツールに統一することではなく、多様な手段が共存できる環境を整えることです。
メッセージ派とメール派が互いを尊重し、適材適所で使い分けることこそ、真のデジタルリテラシーです。
「早い人」が選ばれる時代
返信が早い人ほど信頼される時代になりました。
5分で返す人と、2日後に返す人。
ビジネスのチャンスを掴むのは、間違いなく前者です。
DXが進んでも、最終判断を下すのは人間です。
だからこそ、「即レス力」はAI時代の人間力だと言えます。
スピード×誠実さ＝信頼。
この公式が、SNSコミュニケーションの核心です。
形式より「つながり」を選ぶ時代
SNSの良さは、距離を縮め、関係を深めることにあります。
そこには、AIやRPAでも再現できない“人の温度”があります。
メッセージングは、業務のDXであると同時に、人の心のDXでもあります。
ツールを変えればコミュニケーションが変わり、コミュニケーションが変われば組織文化も変わります。
これこそが「メッセージ革命」なのです。
まとめ：SNSは「共感駆動型DX」を実現する
SNSがもたらしたメッセージ革命は、単なる連絡手段の進化ではなく、「信頼の可視化」です。
DXの本質は、テクノロジーではなく、人と人との理解にあります。
SNSはその理解を加速させるツールです。
スタンプや絵文字のひとつも、DXの一歩。
デジタル・トランスフォーメーションとは、人間中心の進化です。
本日の内容が、あなたの「シンギュラリティ時代への準備」に向けた小さな気づきとなれば幸いです。
これからの10年、AGIやASIが当たり前の時代に向けて、私たち自身をアップデートし続けることが何より重要です。
ぜひ一緒に学びを深めてまいりましょう。
「社員のDXマインドをどう高めるか」「IT教育が進まない」とお悩みでしたら、ぜひお気軽にご相談ください。
初回無料の「DX推進人材教育プログラム」コンサルティングにお申し込みいただければ、御社の課題解決に必ずお役立ていただけます。
www.certpro.jp/dxconsulting/
生成AI導入を検討させている方は、こちらもご覧ください。
セキュリティから活用方法まで、サポートさせていただきます。
certpro-generationaiservice.sfsite.me/
次回の記事も、どうぞお楽しみに。
【スキルチェックリストの作成】
今日からあなたもDX推進にむけ行動をチェックしてみましょう！
□ チーム内の連絡手段を見直してみた
□ SNSでの業務連携を1件でも試した
□ メールを減らしてメッセージで即対応した
□ DX推進に「文化の変革」が必要だと感じた
□ 明日から“レスの速さ”を意識して行動する
【著者紹介】
近森 満（ちかもりみつる）
■株式会社サートプロ 代表取締役CEO
IT技術者の教育支援と人材育成を専門とする事業化コンサルタントとして、2006年に株式会社サートプロを創業し、IoT検定、＋DX認定、アジャイル検定などの資格制度を創出。独自の技術者向け教育研修の開発に定評があり、実践的なスキル向上を支援。経済産業省DX推進ラボおよびIoT推進ラボのメンターとして、自治体や中小企業のDX推進を支援。近年は超知性ASIスキル可視化にも取り組み、次世代技術の普及に注力している。
■所属・役職
・IoT検定制度委員会 事務局長（IoT検定、＋DX認定、超知性ASI検定）
・一般社団法人 IT職業能力支援機構 理事長（Android資格）
・電気・電子系技術者育成協議会 副理事長（E検定）
・NPO 組込みソフトウェア管理者技術者育成研究会 メンバー（組込み）
・ET教育フォーラム合同会社 代表（コンテンツ制作）
・経済産業省地方版IoT推進ラボ ビジネス創出事業メンター（IoT支援）
・経済産業省地域DX推進ラボ ビジネス創出事業メンター（DX支援）
・デジタル庁デジタル推進委員（デジタル化支援）
・DX事業共同組合 設立理事（DX推進）
・一般社団法人日本サステナブルビジネス機構 幹事（SDGs認証）
・”一億総活躍社会を実現する”共生日本協議会 理事（DEI支援）
・アジャイル開発技術者検定試験コンソーシアム 事務局長（Agile検定）
・一般社団法人国際サイバーセキュリティ協会 事務局長（IACS認定）